こんにちは、ふくろう夫婦です!
新NISAの積立額は、平均額や上限額から決めるのではなく、家計と資産配分から逆算して決めるのが基本です。
我が家では、世帯手取り約50万円のうち生活費が約30万円。残り約20万円を、現金と投資に分けています。
生活資金300万円は投資せず現金で確保し、年間余剰資金約240万円のうち約120万円を投資へ回します。生活資金を除いた資産は、現金と株式を1:1に近づける方針です。
その結果、新NISAの積立額は毎月10万円です。大切なのは、無理に満額投資することではなく、生活を守るお金を残したうえで長く続けられる積立額を決めることです。
「新NISAって毎月いくら積み立てればいいの?」「みんなどれくらい投資しているの?」
新NISAを始めると、最初に迷いやすいのが毎月の積立額です。
この記事では、20代共働き夫婦である我が家の新NISA積立額と、家計から無理なく決めるためのルールを紹介します。
この記事ではこんなことがわかります
- 新NISAの積立額の目安
- 20代共働き夫婦のリアルな積立額
- 積立額の決め方(考え方とルール)
- 無理なく続けるための資産形成のコツ
この記事は、資産形成ロードマップのSTEP3「増やす」にあたる内容です。
ただし、いきなり投資額を増やす話ではありません。生活資金を守ったうえで、余剰資金の中から続けられる積立額を決めることを目的にしています。
資産形成の全体像から確認したい方は、先にこちらを読むと流れがつかみやすくなります。
この中から、無理のない範囲で積立額を決めています。
- 月収:約50万円
- 生活費:約30万円
- 貯金・投資・特別費:約20万円
新NISAの積立額に、全員共通の正解はありません。感覚ではなく、数字で設計することで無理なく続けることができます。
我が家では新NISAで毎月10万円を積み立てています。
夫婦ともに会社員として働いており、世帯の手取り月収は約50万円です。
生活費は約30万円で、残り約20万円の中から、貯金と新NISAへ配分しています。
- 貯金(投資用現金+特別費の備え)
- 新NISAでの投資
我が家の新NISA戦略
- 積立金額: 毎月10万円
- 運用方針: 投資資金の「1:1(現金:株式)」の比率を維持
- 最優先事項: 何があっても無理なく「継続」できること
この金額にしている理由はシンプルで、「無理なく続けられるライン」だからです。
我が家も最初から月10万円を積み立てていたわけではありません。社会人1年目に旧NISAを始めたときは、近い将来に使う同棲資金を優先し、月1万円から始めました。
その後、同棲・結婚など近い支出の準備が進むにつれて積立額を少しずつ増やし、現在は月10万円です。今の金額も固定の正解ではなく、家計やライフイベントが変われば見直します。
新NISAを検討する際、「みんなはどれくらい積み立てているの?」と気になりますよね。
日本証券業協会の2025年利用実績では、つみたて投資枠の年間平均購入額は45.5万円でした。これは毎月の積立設定額ではなく、2025年中に購入した金額の平均です。
出典:日本証券業協会「新NISA開始後の利用動向に関する調査(2025年)概要」
ただし、年間平均購入額をそのまま月額の目安へ置き換えることはできません。平均は参考情報として見つつ、自分の積立額は家計から決めます。
みんながいくら積み立てているかは、あくまで参考情報です。自分の積立額を決めるうえで、最も重要な基準ではありません。
なぜなら、資産運用の「最適解」は平均値ではなく、以下の3要素で決まるからです。
大切なのは、平均に合わせることではなく、自分たちの家計から逆算することです。
投資額は「みんなと同じ」という感覚で決めるのではなく、自分の家計状況から逆算する設計で決めるべきです。
ここからは、「いくら積み立てるか」を自分で決めるための手順を紹介します。
ポイントは、「月いくら投資に回せるか」から考えないことです。
先に「年間の家計」を設計し、それを最後に月に落とし込みます。
この順番で考えれば、自分にとっての積立額を家計から自然に導きやすくなります。
投資を始める前に、まずは「攻めのお金」と「守るべきお金」の境界線を引きます。
この生活資金は、たとえ絶好の買い場が来ても、新NISAには使いません。ここが足りない場合は、積立額を増やす前に、まず現金を確保する方針です。
生活資金300万円の内訳や、生活防衛資金と特別費を分ける理由はこちらで詳しく整理しています。
次に、「1年間でトータルいくら投資に回せるか」を考えます。ここが、この記事で一番大事なポイントです。
家計は月単位で見ると変動が激しいですが、年単位で見るとかなり安定して見えてきます。
特に「特別費」をあらかじめ支出としてカウントしておくことが、設計を崩さないために重要です。
毎月の生活費や年間の余剰資金の考え方は、家計管理の記事で整理しています。
最後に、その余剰資金を「リスク(投資)」と「安全(現金)」にどう振り分けるかを決めます。
大切なのは、「いくら積み立てるか」ではなく「どう配分するか」という視点です。
現金と株式を「1:1」で持つと決めた場合
- 年間の余剰資金が240万円なら、その半分の120万円を投資へ、残りの120万円を現金貯金へ
- 月々の積立額は:120万円 ÷ 12か月 = 10万円
このように考えると、積立額は「無理やり決めるもの」ではなく、設計から自然に決まります。
現金と株式をどのように分けるかは、資産配分ルールの記事で詳しく整理しています。
ここまでの手順で積立額は決まりますが、これは「一度決めたら固定」というものではありません。
積立額を減らす・一時停止する判断を、相場ではなく家計を基準にどう考えるかは、こちらで具体例まで整理しています。
無理にたくさん積み立てる必要はありません。最初は少なめに始めて、後から増やすという選択もできます。
新NISAには大きな非課税枠がありますが、我が家では上限額から積立額を逆算していません。生活資金と家計の余力を確認したうえで、無理なく続けられる金額を決めています。
「満額まで投資すべきか」は、積立額の決め方とは分けてこちらで整理しています。
ここまで我が家の設計思想をお伝えしてきましたが、実際に運用を考える際によくある疑問を整理します。
A:生活資金が確保できていて、家計に無理がないなら、我が家は基本的に積立を続ける方針です。
株価が下がったことだけを理由に積立額を変えるのではなく、先ほどのSTEP3で決めた資産配分ルールに合わせて、現金と株式の調整を考えます。
投資で避けたいのは、株価が下がったときにパニックになり、積立を止めたり焦って売却したりすることです。
不安が強すぎる場合は、今の資産配分が自分たちのリスク許容度に合っているかを見直すきっかけにもなります。
我が家では、「相場が悪い」ことと「家計が悪い」ことを分けて考えています。相場が下がっても家計に余力があるなら積立を続け、家計の余力が減ったときに積立額の見直しを考えます。
下げ相場でも、資産配分ルールに沿って判断することを重視しています。
暴落が来ると「このまま続けて大丈夫?」「今はやめた方がいい?」と不安になることがあります。そんなときは、積立額を株価だけで変えるのではなく、STEP3で決めた資産配分と家計の余力に立ち返ります。
A:少額から始める選択肢もあります。
少額投資には、実際に値動きを経験しながら、自分たちがどの程度の変動なら受け止められるかを知る役割があります。
今まで現金貯金だけだった人が、いきなり株式の値動きに慣れるのは簡単ではありません。
少額から実際に投資を始めることで、知識だけでなく値動きへの経験も積みやすくなります。
我が家では実際に、妻は自分名義のNISAで月1,000円程度を積み立てています。夫婦全体の積立額と、どちらの名義で持つかは別に考えています。
我が家の月10万円積立は、40歳までに3,000万円を目指す長期設計の一部です。
なぜ40歳で3,000万円を目標にしているのかは、こちらで整理しています。
この記事では、新NISAの積立額について20代共働き夫婦である我が家の数字と考え方を紹介しました。
- 生活資金(我が家は約300万円)を確保する
- 年間の余剰資金をベースに考える
- 現金と株式の比率から積立額を決める(我が家は月10万円)
積立額は「いくらにするか」だけを先に決めるのではなく、家計と資産配分から決めます。
平均に合わせる必要はありません。無理なく続けられる設計を持つことが、資産形成を継続するための基本です。

