こんにちは、ふくろう夫婦です！
我が家は現時点で男性6ヶ月前後を一つの候補にしていますが、これは確定ではありません。
シミュレーションでは、男性が数ヶ月〜1年だけ資産形成への入金を止める影響より、出産後の時短勤務などで数年間入金額が下がる影響の方が大きい結果になりました。
育休期間は「何ヶ月がお得か」だけでなく、家族との時間・育休中の収支・復職後の家計・長期資産目標まで含めて考えるのが我が家には合っています。
我が家では、将来子どもができたら男性側もできるだけ長く育休を取りたいと考えています。
ただし、現時点で「必ず6ヶ月取る」と決めているわけではありません。家族との時間は大切にしたい一方で、収入が減ることや、40歳までに3,000万円という資産目標への影響も気になっています。
そこで今回は、まだ育休を取得していない20代共働き夫婦の我が家が、育休期間を感覚だけで決めず、実際の家計と資産シミュレーションを使って考えてみます。
この記事ではこんなことがわかります
- 我が家が男性6ヶ月前後を候補にしている理由
- 2026年時点の育児休業給付の基本
- 3ヶ月・6ヶ月・1年で40歳3,000万円への影響がどう変わったか
- 本当に影響が大きかった「育休後の家計」の考え方
我が家では以前から、男性は6ヶ月前後、女性は1年前後の育休を一つの案として考えています。
ただし、かなり仮です。制度や家計を細かく計算して決めたわけではなく、最初は「これくらい取れたらいいな」という感覚に近いものでした。
男性：6ヶ月前後を一つの候補
女性：1年前後を一つの候補
- どちらも取得期間は未確定
- できれば男性側も長く育休を取りたい
- 家族との時間と将来のお金をどちらも大切にしたい
男性側も長く育休を取りたい一番の理由は、周囲が取っているからではなく、家族を大切にしたいことと、子どもが好きだからです。
一方で、1年間仕事を離れるとなると、やはり収入への影響は気になります。我が家の場合は、長く休むことで収入がどれくらい減り、将来の資産形成にどう影響するのかという金銭面の不安の方が大きいです。
家族との時間も、40歳3,000万円も、どちらか一方だけを優先したいわけではありません。今のところ、その間を取って6ヶ月くらいが一つの候補です。
育休期間を考える前に、「休んだら収入がゼロになる」と考えるのではなく、育児休業給付の仕組みを確認しておきます。
- 育児休業給付金は、原則として育児休業開始から180日目まで休業開始時賃金日額×支給日数の67％
- 181日目以降は50％
- 一定の要件を満たす出生直後の休業では、出生後休業支援給付金として最大28日間13％が上乗せされる
- 給付額には上限・下限があり、実際の金額は休業開始前の賃金や個別条件で変わる
出典：厚生労働省「育児休業等給付の内容と支給申請手続」
また、産後パパ育休（出生時育児休業）は、原則として子の出生後8週間以内に4週間（28日）まで取得でき、2回まで分割取得できます。
出典：厚生労働省「Q＆A～育児休業等給付～」
なお、給付率だけを見て「手取りもそのまま33％減る」と単純計算することはできません。社会保険料の免除や給付の非課税などもあるため、実際に取得するときは勤務先の制度と最新の公式情報を使って確認する必要があります。
現在の我が家は、生活資金として300万円を現金で確保し、新NISAでは月10万円を積み立てています。
NISA月10万円は一時停止してもよいと考えています。
- 生活防衛資金を最初から使う前提にしない
- できれば給付などの収入内で生活する
- 資産残高そのものは大きく減らさない
- 育休終了後は通常の資産形成へ戻す
我が家にとって、NISAを止めることは資産形成を諦めることではありません。そもそも資産形成の目的の一つが、家族との時間や働き方を、お金だけを理由に諦めなくてよい状態を作ることだからです。
ここからは、ふたり資産ラボの資産シミュレーターを使って、男性側の育休期間だけを変えた場合を比較します。
- 現在年齢：27歳
- 現在の総資産：785万円
- 生活防衛資金：300万円
- 通常時の毎月の資金投入額：20万円（貯金＋投資）
- 現金：株式＝5：5
- 目標：40歳で3,000万円
現在の資産シミュレーターはライフイベントを年齢単位で設定するため、3ヶ月と6ヶ月は29歳の年間資金投入額へ均して比較しています。
3ヶ月相当は29歳の投入額を月15万円、6ヶ月相当は月10万円、1年相当は月0万円として試算しました。
| ケース | 目標達成確率 | 中央値 | 下位10％ | 上位10％ |
|---|---|---|---|---|
| 育休なし | 99.7％ | 4,882万円 | 3,773万円 | 6,477万円 |
| 3ヶ月相当 | 99.5％ | 4,742万円 | 3,713万円 | 6,412万円 |
| 6ヶ月相当 | 99.4％ | 4,696万円 | 3,641万円 | 6,217万円 |
| 1年相当 | 98.9％ | 4,551万円 | 3,558万円 | 6,025万円 |
結果を見て最初に感じたのは、思っていたより差が小さいということでした。
1年間、資産形成への新規投入を止める設定でも、今回のシミュレーションでは40歳3,000万円の達成確率は98.9％でした。少なくとも今の資産785万円と、その後の月20万円の投入を前提にすると、「男性が半年や1年休むだけで40歳3,000万円が大きく崩れる」という結果にはなりませんでした。
そこで次に、育休期間だけではなく、出産・時短勤務・2人目の出産まで含めた我が家の仮シナリオを入れてみました。
- 29歳：出産・育休 → 月2万円
- 30〜31歳：時短勤務 → 月10万円
- 32歳：2人目の出産・育休 → 月2万円
- 33〜35歳：時短勤務 → 月12万円
- 36〜40歳：通常に戻す → 月20万円
| 結果 | 金額・確率 |
|---|---|
| 40歳3,000万円の達成確率 | 84.3％ |
| 中央値 | 3,642万円 |
| 下位10％ | 2,860万円 |
| 上位10％ | 4,760万円 |
ここで初めて、下位10％のケースでは3,000万円を下回りました。
今回の検証では、男性が3ヶ月か6ヶ月かという差より、出産後に夫婦全体で何年間入金力が下がるかの方が、40歳3,000万円へ大きく影響しました。
この結果は、入力した条件とシミュレーターの前提に基づく試算です。
シミュレーターは5,000回の乱数試行を行うため、実行ごとに結果は多少変動します。実際の収入、生活費、相場、育休期間、時短勤務の期間によっても結果は変わります。
数字を確認したあとも、我が家では男性6ヶ月前後を一つの候補にしています。ただし、6ヶ月なら資産形成上安全だからという理由ではありません。
家族との時間をしっかり取りたい一方で、1年間となると収入減や現在の仕事から長期間離れることも気になります。今のところ、その両方を考えたときの自分たちなりのバランスが6ヶ月前後です。
今回のシミュレーションでは、6ヶ月と1年の差そのものは40歳3,000万円に対して想像ほど大きくありませんでした。だから最終的には、お金だけでなく仕事、夫婦の負担、子どもとの時間、その時点の資産状況まで含めて決めたいと考えています。
我が家自身もまだ検討中ですが、今回数字で確認してみて、育休期間は次の順番で考えるのがよさそうだと感じました。
- STEP1｜家族として何を優先したいか決める：まず「何ヶ月がお得か」ではなく、家族との時間・仕事・将来のお金の優先順位を整理する
- STEP2｜育休中の給付を確認する：給付率だけでなく、自分の休業開始前賃金・上限額・勤務先の制度も見る
- STEP3｜育休中の生活費を計算する：投資停止、通勤費の変化、子ども関連支出などを反映する
- STEP4｜積立停止と資産取り崩し額を確認する：給付などの収入だけで足りるか、現金を使うならいくらかを見る
- STEP5｜復職後の時短・収入減まで入れる：育休終了日だけで家計シミュレーションを終わらせない
- STEP6｜長期目標への影響を見る：40歳・50歳など、自分たちの資産目標にどの程度影響するか確認する
- 育休期間だけを細かく比べすぎない
- 復職後の家計まで含めて見る
- 家族との時間と資産形成を二者択一にしない
- 我が家は男性6ヶ月前後を一つの候補にしているが、まだ仮
- NISA月10万円は育休中なら一時停止してもよいと考えている
- 1年間の積立停止だけでは、今回の試算で40歳3,000万円の達成確率は98.9％だった
- 出産・育休・時短まで含めると達成確率は84.3％まで下がった
- 見るべきなのは「何ヶ月休むか」だけでなく、その後数年間の家計
我が家にとって資産形成は、残高を最速で増やす競争ではありません。家族との時間も、将来のお金も、自分たちで選べるようにするための準備です。
実際に育休を取得するときには、その時点の制度・収入・資産・仕事の状況を改めて確認し、今考えている6ヶ月という案が本当に自分たちに合うのか再設計するつもりです。
資産形成は、いきなり投資から始めるよりも、順番に整えるほうが続けやすくなります。
- STEP1：まずは守るお金を決める
- STEP2：毎月のお金の流れを整える
- STEP3：余剰資金の置き場所を決める
- STEP4：長期目標から逆算する
自分の条件で試すなら
年齢・資産額・毎月の積立額を入力して、目標達成確率を確認できます。
