資産配分が崩れたらリバランスすべき?株を売らずに5:5へ戻した我が家の判断

20代共働き夫婦の資産配分が崩れたらどうするかを考える記事のアイキャッチ

こんにちは、ふくろう夫婦です!

この記事の結論

我が家は現金:株式=5:5を基準にしつつ、4:6〜6:4程度までは許容範囲と考えている

リバランスするときは、現在の資産だけでなく、近く入る収入・予定している支出・今後の投資額まで見る

リバランスは「株を売る」だけではなく、これから入るお金の使い方で調整する方法もある

我が家では、生活資金300万円を除いた資産について、現金:株式=5:5程度を一つの基準にしています。

ただ、実際に運用していると、この割合はずっと5:5のままではありません。

株価が上がれば株式比率は自然に高くなりますし、ボーナスや貯金で現金が増えれば反対に現金比率が高くなります。

2026年5月、我が家も株式相場の上昇によって資産配分が株式側へ傾きました。それでも、株式を売って5:5へ戻すことはしませんでした。

ふくろう夫婦

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この記事では、実際に資産配分が崩れた2026年5〜6月の数字から、我が家がどう判断したかを整理します。

2026年5月、我が家の資産配分は株式側へ傾いた

2026年5月末、我が家の総資産は672万円でした。そのうち生活資金300万円を除くと、現金164万円・株式と投資信託208万円という状態でした。

2026年5月末|現金44%・株式56%

※現金164万円・株式208万円。生活資金300万円は別枠で確保しています。

我が家が基準としている5:5から見ると、現金44%:株式56%で、現金より株式が44万円多い状態です。原因の一つは株式相場の上昇でした。

ふくろう夫婦

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株式が好調だと、思っていたより簡単に株式比率が上がるんだなと感じました。

資産配分を決めた時点では5:5でも、その後何もしなくても比率は動きます。だからこそ、目標比率を決めるだけでなく、ズレたときにどうするかまで決めておく必要があると感じました。

それでも株を売るという選択肢はなかった

5:5からズレてはいましたが、このとき株式を売って調整しようとは考えませんでした。

一番大きな理由は、もうすぐボーナスが入ることが分かっていたからです。ボーナスの金額もある程度予測できており、そのまま現金として残せば、現金:株式は再び5:5近くへ戻る計算でした。

ふくろう夫婦

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今ある資産だけを見て、わざわざ株を売る必要はないと考えました。

また、当時の我が家では、4:6〜6:4程度まではわざわざリバランスしなくてもよいと考えていました。5月末の状態も、その範囲に収まっています。

もう一つ、当時感じていたのが、若いうちから長期運用している株式を売って調整することへの抵抗感です。まだ資産額がそれほど大きくなく、これから入ってくる給与やボーナスによって十分調整できる段階であれば、株式を売ることは機会損失にも感じました。

「若いなら売らない方が得」という意味ではありません

売らなかった後に株価が上がる保証はありません。これは、当時の我が家が売却を選ばなかった理由の一つとして整理しています。

6月、追加売買なしでほぼ5:5へ戻った

翌月の2026年6月末、生活資金300万円を除いた資産は、現金225万円・株式と投資信託220万円となりました。

2026年6月末|現金51%・株式49%

※現金225万円・株式220万円。株式の追加売買なし。生活資金300万円は別枠です。

株式を売却して調整したわけではありません。ボーナスなどによって現金が増えた結果、現金51%:株式49%となり、ほぼ5:5へ戻りました。

ふくろう夫婦

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結果は狙い通りでした。5月末だけを切り取らず、その後の入金まで見てよかったと思っています。

今回の経験から、資産配分を見るときは、「今日いくら持っているか」だけでなく、「これから家計にどんなお金が入って、どんなお金が出ていくか」まで見ることが重要だと改めて感じました。

リバランスは「株を売る」だけではない

一般的にリバランスとは、運用によって変化した資産配分を、あらかじめ決めた配分へ調整することです。

J-FLECが示すリバランスの考え方

リバランスには、一定期間ごとに行う方法と、最初の状態から一定以上ズレたら行う方法があります。

割合の大きい資産を売却して割合の小さい資産を買うだけでなく、新たなお金を追加して割合の小さい資産を増やす方法でも調整できます。

つまり、個人の家計では「今持っている資産をどう売買するか」だけではなく、これから入ってくるお金をどこへ回すかも調整手段になります。

我が家が2026年5〜6月に行ったのも、この考え方に近いものでした。株式を売るのではなく、ボーナスとして入ってくるお金を現金として残すことで配分を調整しました。

我が家は5:5ではなく「4:6〜6:4」を管理ラインにしている

我が家では5:5を中心となる基準にしつつ、現金:株式=4:6〜6:4程度を一つの許容範囲としています。

我が家の資産配分ルール
  • 基準は現金:株式=5:5
  • 4:6〜6:4程度までは許容範囲
  • 少しズレただけでは毎回売買しない

これは一般的な正解ではなく、あくまで我が家のルールです。ただ、「目標値」と「許容できるズレ」を分ける考え方自体は、資産配分を管理するときに使えます。

目標配分には「許容幅」を設ける考え方もある

GPIFでも基本ポートフォリオに対して乖離許容幅を設定しています。ただし、公的年金の運用と一家庭の資産運用は条件が異なるため、GPIFの具体的な割合を我が家の基準として使っているわけではありません。

ボーナスがなかったとしても、すぐには売らなかった

もし2026年6月にボーナスがなかったとしても、我が家ではすぐに株式を売らず、しばらく様子を見ていたと思います。理由は、まだ4:6程度の許容範囲に収まっていたからです。

今後の給与によって現金が増える可能性もありますし、反対に株価が下がれば、結果として株式比率が低下する可能性もあります。

「株価が下がるまで待つ」が判断ルールではありません

今回はそもそも我が家の許容範囲内だったため、急いで調整する必要性を感じていなかったというのが前提です。許容範囲を大きく超えている場合は、同じ判断になるとは限りません。

資産額が大きくなれば、同じ方法では調整できないかもしれない

今回、ボーナスで資産配分を戻せたのは、まだ資産額が比較的小さかったことも関係しています。数十万円のズレであれば給与やボーナスで調整できますが、将来的に運用資産が数千万円になり、差が数百万円単位まで広がれば、1回のボーナスだけでは戻しにくくなります。

ふくろう夫婦

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今はボーナスで補えるけれど、資産額が大きくなったら売却を含むリバランスも必要になるかもしれないと感じています。

つまり、今うまくいった方法を、この先もずっと使えるとは考えていません。資産額や収入、ライフイベントが変われば、調整方法も変える必要があります。

我が家が資産配分を調整するときに見る4つのこと

1.まず自分の基準と比べる

我が家なら基準は5:5、許容範囲は4:6〜6:4程度です。単に昨日より株式比率が上がったというだけで判断せず、自分たちが決めた範囲を外れているかを最初に見ます。

2.近く入ってくるお金を見る

給与・ボーナスなど、近いうちに家計へ入るお金を確認します。現金が増えることが分かっているのであれば、その入金後まで含めて考えます。

3.近く使うお金を見る

旅行・家電・出産や育休など、近く予定している支出も確認します。現金を増やした直後に大きな支出があるなら、その現金をすべてリバランス用のお金とは考えません。

4.これからのお金をどこへ回すか決める

  • 現金として残す
  • NISAで株式を買う
  • 今後の積立配分で少しずつ調整する
  • 必要なら保有資産を売却する

「リバランス=株を売る」から考え始めないことが、我が家では一つのポイントになっています。

資産配分は「今の円グラフ」だけでは決めない

今回の5月から6月の変化を振り返ると、我が家が資産配分を見るときに重視しているのは、資産配分を一時点の残高だけで判断しないことです。

現金164万円・株式208万円という5月末だけを見れば5:5からはズレています。しかし、もうすぐボーナスが入る、金額もある程度予測できる、現在の比率は許容範囲内という家計の状況まで含めれば、我が家にとって「今すぐ売る」という結論にはなりませんでした。

資産形成では理想の割合を決めることも大切ですが、それ以上に、ズレたときに何を見て、どう戻すかというルールを持っておくことが重要だと考えています。

まとめ|比率が崩れたら、売る前に家計全体を見る

  • 我が家の基準は現金:株式=5:5、許容範囲は4:6〜6:4程度
  • 2026年5月は現金164万円・株式208万円まで株式側へ傾いたが、株式は売却しなかった
  • 近いボーナス流入まで見て判断し、6月には現金225万円・株式220万円へほぼ戻った
  • 資産配分は現在値だけでなく、今後の収入・支出・積立まで含めて考える
  • 資産額や家計条件が変われば、売却を含めて調整方法も見直す

大切なのは、毎回ぴったり5:5へ戻すことではありません。自分はどこまでのズレを許容し、どんな条件になったら調整するのかまで決めておくことが、長く続けやすい資産配分ルールだと考えています。

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